目的：これまでに，個人レベルでのフレイル予防効果を報告した介入研究は多くあるが，地域全体（集団レベル）でフレイルを予防／低減できるかどうかを検証した研究は皆無である．本研究では，大都市在住高齢者を対象として，2年間のフレイル予防のための地域介入が，集団レベルのフレイルおよび機能的健康度に及ぼす影響を検証した．方法：本研究では，アクションリサーチとクラスター・非ランダム化比較試験の統合デザインを用いた．都内A区の18の行政区のうち，A～Cの3地区を介入群，その他15地区を対照群とした．2016年7月に，層化無作為抽出された65-84歳の男女15,500名（介入群8000名，対照群7500名）を対象にベースライン調査（自記式郵送調査）を実施した．これに応答し，解析基準を満たす11,701名（介入群6009名，対照群5692名：有効回答率75.5%）を解析対象とした．主要アウトカムはフレイル該当率，副次アウトカムは身体活動・機能，食品摂取多様性，外出および心理・社会的機能，本介入プロジェクトの認知度とした．2年間の地域介入は，アクションリサーチの枠組みに基づいて実施された．結果：介入群では，ステークホルダーによる協議体が設立され，食品摂取多様性に関する広報活動やポールウォーキング活動，会食会などが定期開催された．介入群のフレイル該当率および身体活動，食品摂取多様性，外出および心理・社会機能の変化量には，対照群と比較して有意な群間差がみられなかったが，プロジェクト認知度は，対照群よりも介入群で有意に5.8%ポイント高値を示した．サブグループ解析の結果，A地区では週に150分以上の歩行者割合が対照群よりも3.9%ポイント有意に向上した．C地区では，週1回以上の運動実践者割合が2.1%ポイント，体力指標が0.1ポイント，多様な食品（10の食品群のうち7つ以上）を摂取する人の割合が2.0%ポイント，毎日の外出者割合が2.1%ポイント，対照群よりもそれぞれ有意に向上した．

本地域介入によって，プロジェクト認知度は介入群で有意に高まり，一部の地区では機能的健康度が集団レベルで有意に向上した．しかし，2年間ではフレイルを集団レベルで低減するには至らず，さらなる長期的な介入の必要性が示唆された．

取り組みの認知度は，地域特性に関わらず，比較的短期間で一様に高まった．一方，その後に集団レベルでの具体的な行動変容が起こるかどうかは，地域特性によって大きく異なることが明らかとなった．特に，社会経済状態の比較的低い地域では，地域全体への情報普及活動だけでなく，多機関連携によって個人や自主グループ等に積極的に働きかける重層的支援が必要不可欠である．