座位行動は筋骨格系の痛みと関連しているが、座位行動が生じる場面ごとに痛みとの関連を検討したシステマティックレビューはない。本研究では、就業・非就業場面における座位行動と筋骨格系の痛みの関連についてシステマティックレビューおよびメタ解析を行った。
PRISMAプロトコルに従い、8つのデータベース(MEDLINE、CINAHL、PsycINFO、Web of Science、Scopus、Cochrane Library、SPORTDiscus、AMED)と3つの灰色文献資源(Google Scholar、WorldChat、Trove)を用いて、2000年1月1日から2021年3月17日までに掲載された18歳以上の成人を対象とした量的研究を検索した。論文の選定基準は、1)原著論文であること、2)座位行動と筋骨格系の痛みの関連を検討していること、3)臨床研究でないこと、4)英語で書かれた論文であることであった。研究のバイアスリスクはQualSystチェックリストを用いて評価した。メタ解析ではランダム効果逆分散法による統合効果量を推定し、ナラティブレビューについてはベストエビデンスを統合した。
178編の研究が抽出され、そのうち79編の研究が選定基準を満たした。56編の研究は質が高く(QualSystスコア≧0.75)、26編のデータがメタ解析に含まれた。非就業場面では、一日の総座位時間が長いことが腰痛[オッズ比 = 1.19、95%信頼区間(1.03 - 1.38)]と関連していた。総座位時間と膝痛、関節痛および筋骨格系の痛み全般との関連が認められたが、余暇の座位行動と筋骨格系の痛みの関連についてのエビデンスは不十分であった。就業場面では、自己報告による職場での座位行動と腰痛[1.47(1.12 - 1.92)]および首・肩の痛み[1.73(1.46 - 2.03)]との関連が示された。加速度計によって客観的に測定された職場での座位行動と商業従事者における腰痛の強さに負の関連がある可能性が示唆され、またコンピュータ使用時間と首・肩の痛みとの横断的な関連が確認された。実験・介入研究では、職場での座位行動を減らすことで、腰痛、首・肩の痛み、全般的な筋骨格系の痛みが減少した。

就業・非就業場面での座位行動と筋骨格系の痛みの横断的な関連性について検討したが、就業場面での座位行動との関連性は職業の種類に依存していた。縦断的関連を決定づけるにはエビデンスが不十分であったが、職場での座位行動を減らすことは筋骨格系の痛みを軽減する可能性が示唆された。今後の研究では、縦断的な研究と慢性疾患との潜在的な相互作用を検討する必要がある。

本研究では、場面別の座位行動と筋骨格系の痛みの関連についてのエビデンスを統合している。結論を導くためにはさらなるエビデンスが必要であるものの、本研究から得られた結果は、介入研究や実際の日常生活において減少のターゲットとなる座位行動を選定する際の重要な知見を提供している。