【背景】
糖尿病は世界的に患者数が増加しており、大きな社会・経済的負担となっている。自転車通勤は環境保護だけでなく、糖尿病予防に役立つと期待されている。しかし、糖尿病予防に関して疫学的な実証データは、特にアジアで乏しい。そこで、日本の勤労者集団における自転車通勤と糖尿病発症との関係について評価を実施することとした。
【方法】本研究は、職域多施設研究(J-ECOHスタディ)のサブコホート(大企業1社の従業員)の定期健康診断情報を用いたコホート研究である。ベースライン(2006年度)に定期健診を受診した20歳以上の男女について最長2017年度まで追跡を行った。自転車通勤は健診時の問診項目1問で評価し、糖尿病は血糖値、HbA1c値、病歴から判定した。欠測値は多重代入法による補完を行った上で、自転車通勤と糖尿病発症との関連についての分析を行った。通勤手段および糖尿病発症に関わるリスク要因は、時間によって変化する要因であり、時間依存性交絡によるバイアスを調整するために、周辺構造Cox回帰モデルを用いた分析を行った。
【結果】ベースライン時点で対象者30,901名のうち3144名(10.2%)が主な通勤手段は自転車であった。追跡期間中に3155名(10.2%)が糖尿病を発症した。自転車通勤ではない群と比べて、自転車通勤群の糖尿病発症ハザード比は統計学的に有意に低く、性、年齢、社会経済要因、生活習慣要因、仕事関連要因、糖尿病家族歴、高血圧、body mass indexを調整後のハザード比は0.78 (95%信頼区間: 0.63, 0.96)であった(P値=0.02)。

今回の結果では、日本の勤労者集団において、自転車以外の手段で通勤する者と比べて、自転車通勤を行う者は糖尿病を発症しにくいことが示唆された。

本研究の課題は、自転車通勤の強度や時間の情報がない点である。気候変動は世界的な課題となっており、その対策の一つが自転車の利活用推進である。自転車に切り替えることで、健康上のメリットも期待されているものの、自転車運動と健康アウトカムについてのエビデンスは、外傷や事故など有害事象も含めて、本邦ではまだ乏しい。自転車利活用推進の方法に関するエビデンス蓄積と合わせて、今後の研究が期待される。